今更ながらだけれど、自民党総裁選での私の投票は石破茂氏であった。
但し、これは石破茂首相を望んでの事ではない。
あくまで彼を自民党の中での発言権者にしておきたかったからである。
結果、見事に私の思惑通りの状況になり第二次安倍政権が誕生してくれたのであった訳ですな。
内心ぽっとしたのであった。
又、副総裁に麻生さんが起用されたのはこの上ない喜びである。
しかし、今の私や目覚めた大半の国民は、現在の日本が内部から第三国に干渉され、新聞やテレビというマスメディアを乗っ取られている状況が手に取る様に理解出来るのだが、三年前は全く判らなかった。
恥ずかしながら、民主党などという売国奴在日朝鮮人帰化人政党に乗り換えるという大失態を演じてしまった。
今でも悔やまれるのは、当時の安倍政権、麻生政権、自民党に対するマスメディアのネガティブキャンペーンに見事に踊らされてしまったのだった。
NHK、朝日新聞や電通からフジテレビなどに代表されるように、日本のマスメディアの大企業がすでに韓国人や在日朝鮮人帰化人がトップに侵入し、ましてや人事権を持つようになっており、完全に会社を乗っ取る形になっているのだが、当時は完全にしてやられてしまった。
現在、安倍政権は、まだ何もしていないのにも関わらず、円安株高という良い傾向に向かっているのである。
それを揶揄する売国奴経済学者や偽三文評論家が時を同じくして、またぞろ「アベノミクス」なる表現を用いてネガティブキャンペーンを始めている。
ずばり語れば、インターネット環境にある者は、日本や世界のある程度の真実に近づける情報を得られるのだが、所謂マスメディアの中で特にテレビしか見ない国民にはまだまだ危険がともなう。
はっきり言えば、現在の日本のテレビ局の80%は、未だに日本に向いていないのである。
NHKに至っては、一般の国民は殆ど知らないのだが、NHK本社の建物の中に、何と中国の国営通信社が入っているのである。
これの意味が判らない日本国民がまた多いのだが、つまり特亜の中国共産党のロビー活動が、日本のほぼ国営テレビ局に影響を及ぼしているのである。
戦後から続く日本人の歴史と大東亜戦争のネガティブキャンペーンが永遠に放送され、自虐史観を植え付けられるのである。
日本は、黄色人種として唯一アジアを解放したのにも関わらず、その業績を捻じ曲げられてきているのである。
実に哀しい事である。
安倍政権には、特亜、中国と韓国が世界に垂れ流す日本のネガティブキャンペーン活動に憤然と立ち向かって欲しいものである。
但し、これは石破茂首相を望んでの事ではない。
あくまで彼を自民党の中での発言権者にしておきたかったからである。
結果、見事に私の思惑通りの状況になり第二次安倍政権が誕生してくれたのであった訳ですな。
内心ぽっとしたのであった。
又、副総裁に麻生さんが起用されたのはこの上ない喜びである。
しかし、今の私や目覚めた大半の国民は、現在の日本が内部から第三国に干渉され、新聞やテレビというマスメディアを乗っ取られている状況が手に取る様に理解出来るのだが、三年前は全く判らなかった。
恥ずかしながら、民主党などという売国奴在日朝鮮人帰化人政党に乗り換えるという大失態を演じてしまった。
今でも悔やまれるのは、当時の安倍政権、麻生政権、自民党に対するマスメディアのネガティブキャンペーンに見事に踊らされてしまったのだった。
NHK、朝日新聞や電通からフジテレビなどに代表されるように、日本のマスメディアの大企業がすでに韓国人や在日朝鮮人帰化人がトップに侵入し、ましてや人事権を持つようになっており、完全に会社を乗っ取る形になっているのだが、当時は完全にしてやられてしまった。
現在、安倍政権は、まだ何もしていないのにも関わらず、円安株高という良い傾向に向かっているのである。
それを揶揄する売国奴経済学者や偽三文評論家が時を同じくして、またぞろ「アベノミクス」なる表現を用いてネガティブキャンペーンを始めている。
ずばり語れば、インターネット環境にある者は、日本や世界のある程度の真実に近づける情報を得られるのだが、所謂マスメディアの中で特にテレビしか見ない国民にはまだまだ危険がともなう。
はっきり言えば、現在の日本のテレビ局の80%は、未だに日本に向いていないのである。
NHKに至っては、一般の国民は殆ど知らないのだが、NHK本社の建物の中に、何と中国の国営通信社が入っているのである。
これの意味が判らない日本国民がまた多いのだが、つまり特亜の中国共産党のロビー活動が、日本のほぼ国営テレビ局に影響を及ぼしているのである。
戦後から続く日本人の歴史と大東亜戦争のネガティブキャンペーンが永遠に放送され、自虐史観を植え付けられるのである。
日本は、黄色人種として唯一アジアを解放したのにも関わらず、その業績を捻じ曲げられてきているのである。
実に哀しい事である。
安倍政権には、特亜、中国と韓国が世界に垂れ流す日本のネガティブキャンペーン活動に憤然と立ち向かって欲しいものである。